市民社会と協会運動: 交差する1848/49年革命研究と市民社会論「市民社会」が多様なスペクトルで、したがって錯綜する市民社会概念によって論じられる今日、本書は日本とドイツにおける市民社会論を概観し、市民社会とは、「労働に基づく所有」を体現した諸個人の生産・交換(=分業)関係として、またその社会的審級においては近代に固有な「自由な諸個人のアソシエーション」として定置する。そしてこの関係概念としての市民社会の歴史具体的展開を、ドイツにおける1848/49年革命を担うに至る「協会」組織(Vereinwesen)の中に見ることによって、市民社会概念をより明確化しつつ、現在と将来に市民社会論がいかなる「意味」・「価値」を持ちうるのか、本書はその可能性を問う試みである。 |
